筑波大学スポーツ政策学研究室では、スポーツ政策学、スポーツ法学及び体育・スポーツ行政学を研究しています。

このページでは、スポーツ政策リサーチユニットについて紹介しています。

リサーチユニットについて

　筑波大学におけるリサーチユニットとは、学内部局間連携のみならず大学外部機関の研究者との連携を含めた横断的研究組織であり、異分野研究者の協働による新たな研究領域の創出や社会的・地球規模的な課題の解決を加速するとともに対外的な可視化を含めた研究推進体制の充実・強化を図ることを目的として設置されています。基礎研究、応用研究のみならず社会実装を目指した最先端の研究開発に向け精力的に活動しています。筑波大学のリサーチユニットに関する詳細については、以下をご覧ください。
https://ura.sec.tsukuba.ac.jp/ru_registration

スポーツ政策リサーチユニットについて

　筑波大学スポーツ政策リサーチユニットは、スポーツ政策に関する新たな研究領域を創出し、スポーツ、オリンピック、その他の世界的な規模で生じている社会的課題の解決を図るための研究推進体制を強化するとともに、スポーツ政策に関する学際的な研究領域の研究者組織を筑波大学の枠を超えて横断的に結集し、世界的な中核拠点としての形成を目指すことを目的としています。
研究キーワード：スポーツ、政策、公共性、国際比較

研究概要

　スポーツ政策リサーチユニットでは、第１にスポーツ政策の中でも、2020年の東京オリンピック・パラリンピックの開催を控え、特にスポーツの法と政策に関する研究を行っています。すでに、平成28年度科学研究費基盤研究Bにおいて採択されており、「Lex Olympicaの体系と影響」と題して、学外の研究者とも連携しながらオリンピックの政策と法に関する研究を行っています。

「Lex Olympicaの体系と影響」に関する研究については、以下の科研HPもご覧ください。
https://kaken.nii.ac.jp/ja/search/?kw=Lex+Olympica
また、筑波大学xSDGsでも紹介されておりますので、合わせてご覧ください。
https://www.osi.tsukuba.ac.jp/sdgs/effort/effort-913
　
　第2にドーピング政策に関する国際比較研究を、筑波大学アンチ・ドーピング研究拠点の研究者らと連携して行っています。既に、平成27年度よりアンチ・ドーピング政策の評価に関する国際比較研究をユネスコ及びフランス政府の研究助成を得て、スポーツ庁及びJADAとも連携して行ってきていますが、これらの基礎的研究成果を発展させて、さらにアンチ・ドーピング政策に関する研究を行います。
　
　第3にスポーツ政策学については、近年国際的に研究領域が発達してきているが、諸外国のスポーツ政策学研究グループと連携を図りながらスポーツ政策の国際的な拠点を形成するために、スポーツ政策に関する共同研究や国際会議を企画立案する予定です。

ユニットメンバー

ユニット代表者
齋藤　健司　（筑波大学体育系・教授））

ユニット構成メンバー
菊　　幸一　（筑波大学体育系・教授）
成瀬　和弥　（筑波大学体育系・助教）
高橋　義雄　（筑波大学体育系・准教授）
石堂　典秀　（中京大学・スポーツ科学部競技スポーツ科学科・教授）
出雲　輝彦　（東京成徳大学・健康・スポーツ心理学科・教授）
川井　圭司　（同志社大学・総合政策科学研究科・教授）
秋元　忍　　（神戸大学・人間発達環境学研究科・准教授）
金子　史弥　（立命館大学・産業社会学部・准教授）
日下　知明　（鹿屋体育大学・スポーツ人文・応用社会科学系・助教）
五賀　友継　（筑波大学大学院・人間総合科学研究科・博士後期課程・RA）